こども食堂が存在感を増している。ＮＰＯ法人「全国こども食堂支援センター・むすびえ」によると、２０２４年度には全国で１万か所を超えた。こども食堂の取り組みを始めて今年で１０年を迎えたＮＰＯ法人「チャイルドケアセンター」（福岡県大野城市）の代表理事で、県内のこども食堂でつくる「県こども食堂ネットワーク」の事務局も務める大谷清美さん（５８）に現状や物価高による影響などについて聞いた。（中尾健）

　――こども食堂を始めたきっかけは何か。

　「１０年前にチャイルドケアセンターのスタッフから、その存在を聞いた。当時、食事の時間を一人で過ごす子どもがいるとの情報があったほか、子育てと介護の『ダブルワーク』などの課題も顕在化していた。子どもから大人まで地域の人たちが集まれる食を中心とした居場所が作れればと思って始めた。現在は、福岡県の筑紫地区の３か所でそれぞれ月１回、開催している」

　――どんな人たちが来るのか。

　「貧困家庭の子どもたちが集まる印象を持たれがちだが、そうではない。子どもを中心に保護者や地域住民など幅広い人が来る。子育てや家庭の悩みを打ち明けることもあれば、子どもたちが遊んでいるそばで寝ている両親もいる。離婚で別々に暮らすようになった父子の面会の場になったこともある。単なる食事の場ではなく、みんなの心が温まる地域の居場所になっている」

　――物価高によってどんな影響がでているのか。

　「米を買えないという家庭のほか、米を買うのに精いっぱいで菓子やジュースを我慢しているという声も聞く。私たちはフードバンクも運営しているが、食材を配ったときに『命が救われた』と涙を流す人もいて、物価高の深刻さを感じている」

　「こども食堂の運営にも支障が出ている。生活に余裕がなくなり、各家庭から寄付される食材も減っている。手出しで購入する食材や光熱水費も上がっている。行政の補助などを活用しながら、何とかやりくりしている」

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[読売新聞]
2025/11/23(日) 14:03