帝国データバンクによると、2025年の主要な食品メーカー195社における家庭用を中心とした飲食料品の値上げが合計2万609品目に上ったことが分かった。2024年の1万2520品目を約6割上回り、2年ぶりに2万品目を超えた。

　月別では、1～4月まで4カ月連続で1000品目を超えた。1月（1419品目）は、食パンや菓子パンで約2年ぶりの一斉値上げが実施された。3月（2529品目）は、冷凍食品やチルド麺、バターやチーズといった乳製品で値上げが相次いだ。

　4月には、2023年10月以来およそ1年半ぶりとなる月間4000品目を超える値上げラッシュとなり、ドレッシングやみそなどの調味料、ビールや酎ハイなど酒類、コメ価格の高騰を背景としたパックご飯など、対象は広範囲に及んだ。7月（2105品目）はカレールーなどの香辛料、10月（3161品目）は焼酎や日本酒などのアルコール飲料で値上げが集中した。

　月間で8000品目に迫る大規模な値上げは見られなかったものの、月1000品目を超える値上げが常態化した。

　値上げ要因は「原材料高」が9割超を占めた。チョコレート製品やコーヒー・果汁飲料、パックご飯、米菓では、天候不順による不作などを背景に原材料価格が高騰した。短期間で価格改定に踏み切る製品もあり、企業は厳しい対応を迫られた。

　「物流費」（78.6％）や「人件費」（50.3％）の影響も拡大しており、いずれも集計可能な2023年以降で最も高い水準となった。特に人件費は前年からほぼ倍増した。

　帝国データバンクは「実質賃金の減少などを背景に、値上げ後に販売数量が低下する動きや、PB品など廉価品への購買意欲が高まったことなど、消費者側の物価高に対する抵抗感はより鮮明となった」と分析した。

[ITmedia ビジネスオンライン]
2026/1/6(火) 5:15
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