求人サイト「Indeed」を展開するIndeed Japan（東京都港区）が実施した調査で、「週休3日」「週4日勤務」に言及する求人の割合が、5年間で5.3倍に増加したことが分かった。

Indeed上における「週休3日」「週4日勤務」に関連する言葉を含む正社員求人の割合は、2023年以降、右肩上がりで推移していることが分かった。2025年5月時点では、2020年5月と比べて5.3倍に増加した。

求人が増加している背景についてIndeed Japanは、国や自治体による週休3日制度の推進や、慢性的な人手不足の中で採用競争力を高める施策として企業に浸透しつつあると分析する。

全職種のうち「週休3日」に言及した求人は1.6％だった。職種別に見ると、「医療」（5.9％）、「歯科」（4.8％）、「ドライバー」（4.3％）といったリモート勤務が難しい職種で、「週休3日」に言及する割合が平均を大きく上回った。
一方、「ソフトウェア開発」「情報システム」などリモート勤務が定着している職種では、「週休3日」に関する求人は少なかった。

求職者の関心も高まっており、「週休3日」「週4日勤務」に関連する検索の割合は、2025年5月時点で、2020年5月と比べて3.6倍に増加した。

「週休3日」関連の求人検索割合が高い上位5都県は、千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県、奈良県だった。Indeed Japanは、居住地域の自治体における制度導入や報道などが、求職者の認知や関心の高まりにつながった可能性があるとした。

本調査は2020年1月～2025年5月、日本国内のIndeed上に掲載された全求人および検索データを対象に実施した。

[ITmedia ビジネスオンライン]
2025/9/13(土) 6:30
https://news.yahoo.co.jp/articles/4e0d6a93dafca2d5ceba1d7816bd5c1603bf9832